「水を飲む場所」に助成金が出る国——アメリカが本気で取り組む”水格差”という問題

ちょっと聞いてほしいんだけど、あなたは今日、どこで水を飲んだ？家の蛇口、コンビニのペットボトル、職場のウォーターサーバー……たぶん「水に困った」とは感じていないと思う。でも、世界には「安全に水を飲める場所があるかどうか」が、暮らしの質を大きく左右している地域がある。そしてそれは、遠い途上国だけの話じゃないんだよね。

アメリカで「ハイドレーションステーション」に助成金が出るって、どういうこと？

American Water Charitable Foundationが、Missouri American Waterと手を組んで、ちょっと面白い取り組みを始めた。「ハイドレーションステーション」——要するに、公共の給水スポット——を設置・整備したい非営利団体（501(c)(3)認定）に向けた助成金プログラムを立ち上げたんだ。

学校、公園、コミュニティセンター、フードバンク……そういった場所に、清潔に水が飲めるステーションを作ることをサポートしようというわけ。正直言うと、最初に聞いたとき「そんなこと助成金でやる話なの？」って思った。でも考えてみると、これってすごく本質的な問いを突いてる。「インフラとして当たり前にある水」と「アクセスできる水」は、まったく別の話なんだよね。

「水へのアクセス」がカルチャーになっている国との差

アメリカでは、公共スペースに給水スポットを置くこと自体が、すでに一つの文化的な価値観として根付きつつある。空港やジムでは、マイボトルに水を補充できるステーションが当たり前に並んでいるし、「ペットボトルを買わずに済む選択肢を作る」という発想が、環境意識とも結びついている。

一方、日本ではまだ——公共の給水スポットって、そんなに多くないよね。自販機大国だから飲み物には困らないけど、「無料で、清潔に、どこでも水が飲める」という環境は、実はそこまで整っていない。特に夏の熱中症リスクを考えたとき、これは単なる「便利か否か」じゃなくて、命に関わる話にもなりえる。これが日本に来たら、災害時の備えや高齢者支援とも絡んで、すごく大きな議論になりそうだと私は思っている。

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